2008.09.01

変態記事の毎日新聞の謝罪はどうみても口先だけです

 まるで炎上対策マニュアルを見ながら書いているような文章で、何の誠意も感じられません。もしかしたら、佐々木俊尚氏のアドバイスを、なぞって書いただけかもしれません。
 「毎日デイリーニューズ」刷新 改めておわびと決意

 過去の犯罪行為については、例を示さず、できるだけ抽象的に書き、とにかく謝罪を繰り返しています。犯罪行為の事実は認めるが、その経緯は示さない。そして、今後の体制に話をすりかえるというやり方です。

 7月20日のおわび記事に対して、多くの問題点が指摘されたにもかかわらず、それらには一切答えていません。

 最低でも、
 ・変態英文記事の企画の経緯
  (いつ、誰が、何の目的で記事を書かせたのか)
 ・ガバナンスのある社内体制の構築計画
 ・変態英文記事の責任者が、社長に昇進していることの説明
 について、納得のいく説明が必要であるのに、これまで一切ありません。

 この程度の文章でごまかせるだろうと、たかをくくっているのがあきれます。毎日新聞は、「みなさまからの声を重く受け止め、今後、こうした事態を二度と引き起こすことのないようにする」というなら、今すぐ廃刊すべきです。

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2008.08.11

毎日新聞幹部が佐々木氏に秘密情報を与え、同情を求め、本当の秘密を隠す?

 毎日幹部へのロングインタビューの内容が気になります。
 毎日新聞社内で何が起きているのか(下)(CNET)

 「毎日の本当の内情」が「驚くほどに興味深い内容」で、「営業現場へのさらなる波紋を回避したい」ということなので、とんでもない数の購読部数減のことではないでしょうか。あるいは、販売店への補助金の増加で赤字が止まらないという話かもしれません。

 それを正直に告白することで、佐々木氏の同情を誘い、味方になってもらいたかったということでしょうか。

 さらに、正直に告白することにより、本当の秘密を隠す意図もあったと思います。それは、おそらく、変態低俗英文記事配信の企画が、有力な広告主、あるいはスポンサーからの依頼だったということだと思います。

 このことは絶対に言えないことです。言ったら毎日は終わりです。

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2008.08.06

変態記事の毎日新聞 朝比奈社長は「ネット君臨派」

 元毎日新聞社会部記者である佐々木俊尚氏が、CNETの「ジャーナリストの視点」で、毎日新聞社内の状況をレポートしています。
 毎日新聞社内で何が起きているのか(上)

 佐々木氏は、毎日新聞にはガバナンスがない、と説明しています。

『 そもそもこの会社の特徴は、ガバナンス(内部統率)という言葉が存在しないほどに無政府的なことであって、まともな社論もなければまともな組織もない。ガバナンスがないから、異様なぐらいに天皇制を攻撃する変な記者がいたり、今回の事件でもオーストラリア人記者が上司の目のないところで低俗記事をまき散らしていた。』

 しかし、こんな言い訳が通るでしょうか。読者は、毎日新聞というブランドの記事を、ある程度信用して読んでいるのです。ガバナンスがないということは、ブランドに価値が無いと言っっていることと同じです。

 佐々木氏は、朝比奈社長をはじめとする毎日新聞内のネット批判者たちを、『ネット君臨派』と呼んでいます。彼らのネット批判は、「匿名言論は卑怯であり、言うことは聞く必要がない。」なんだそうです。

 そして、朝比奈社長をはじめ、マスコミ業界に多く生息する、60年代に全共闘のメンバーだった人たちの特徴を解説しています。

『 彼らは「自分が時代の最先端を走っていると信じていて、自分が理解できないものはいっさい受け入れない」という全共闘世代の典型的な特徴を備えている。だからインターネットのような新しいメディアの本質を理解しようとしないし、歩み寄る気持ちもない。』

 幹部がこれだと、取り巻きも部下も似てくるらしく、三〇代の若い記者さえ、「あの連中を黙らせるには、無視するしかない」などと主張しているようです。

 次回エントリー(下)では、毎日幹部から佐々木氏にあった相談と要請の話など、内部の話をさらに聞けそうです。期待したいと思います。

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2008.07.20

毎日新聞の検証記事には、いつ、誰が、何の目的で書かせたのか、ジャーナリズムの基本が欠けている

 毎日新聞から、変態ニュース配信の調査結果が発表されました。
 英文サイト出直します 経緯を報告しおわびします

 深刻だといっているわりには、役員報酬の20%を1か月だけ返上するという、大変甘い処分に終わっています。これは、処分されるべきトップが、深刻さを感じていないからでしょう。あまりにあからさまな、形だけの処分です。

 PDFで2ページも配信されている記事は、現場の記者が真剣に反省して、書いているようにはみえます。しかし、この内容では、多くの人の怒りは収まらないでしょう。毎日新聞は、すべての問題を認識しておらず、検証についても中途半端だからです。

 調査結果で触れられていない、最も大きな問題は、なぜ毎日新聞がわざと、このような記事を書いたのかということです。

 その理由は、毎日新聞が反日勢力に乗っ取られており、彼らが、日本人がみな変態であることを広めたかったからではないでしょうか。「あの変態の日本人ならやりかねない」というコンセンサスを世界中に広めれば、例えば慰安婦問題を論じる際に、わかってもらいやすいからです。

 ライアンコネル氏を編集長にした、経緯についての説明がないことも問題です。

 なぜこのような記事を書くまでに至ったのかという説明もせず、気がついたら、いつのまにか彼が記事を書きまくっていた、というなら、それは検証ではありません。

 いつ、誰が、何の目的で、このような記事を書いたのか、書かせたのかを調べるというのは、ジャーナリズムの基本です。今のところそれはできていません。もしできないのなら、毎日新聞はジャーナリズムではありません。

 まさかこれで幕引きではないでしょう。検証記事の第2弾に期待したいと思います。このままでは、毎日新聞は何も変わらず、今後も同じような記事を垂れ流すだけの、見苦しい機関紙に過ぎないということになります。

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2008.07.10

変態報道の毎日新聞は事態を楽観視しているそうです

 投資関係のニュースサイトであるテクノバーンに、マスコミ業界の見方が出ています。どうせ2~3ヶ月で騒ぎが収まるだろうというものです。一番、楽観視しているのは当事者である毎日新聞なのだそうです。
 毎日jpのビジネスモデルが事実上の破綻、低俗記事乱発で広告出稿が激減(technobahn biztech)

『 この問題に対してマスコミ関係者の間では「人の噂も七十五日」、2~3ヶ月も経てば広告の出稿も戻るのでは、といった声の他、問題を一番、楽観視しているのも他ならない毎日新聞社自体といった声も上がっている。オンラインニュースサイトの収益が激減したといっても、会社全体で占める割合はまだまだ少ないのが現状。』


 毎日新聞は、自分たちが悪いことをしたという意識が、ないのだと思います。悪いことをしていないのに、ネット右翼に攻撃されているオレたちこそ、被害者だと考えているのだと思います。

 7月中旬になれば、第三者機関による調査結果が公表されますが、悪いことをしたという意識がないなら、期待はずれの内容にとどまるでしょう。

 また、この第三者機関が、毎日新聞の仲良し学者・識者を集めただけのものではないか、という批判も当然ながら出てくるでしょう。

 75日が過ぎ、ネット広告が再開されれば、また大騒ぎになるはずです。そんな状況で、広告が続くとは思えません。

 最終的には廃刊か、全面謝罪&関係者厳重処分になるのでしょうが、それまではテレビ、新聞には現れず、ひたすらネットの中での熱い戦いになりそうです。

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2008.06.29

変態報道の毎日新聞が批判に逆ギレ、女性記者を盾に使う

 まずは「おやめください」と懇願する表現が適当ではないでしょうか。それなのに、わざわざサイトで警告し、ケンカを売っているようにみえます。まだ、たいしたことはないと思っているのでしょう。
 毎日新聞社:「WaiWai」問題で処分(毎日新聞)

『 インターネット上には、今回の処分とは全く関係のない複数の女性記者、社員個人の人格を著しく誹謗(ひぼう)・中傷する映像や書き込みが相次いでいる。毎日新聞はこうした名誉を棄損するなど明らかな違法行為に対しては、法的措置を取る方針でいる。』

 女性記者への誹謗・中傷など、2ちゃんねるでも、まとめサイトでも、ブログでも見たことがありません。本当にあったのか、あやしいものです。

 女性記者を盾に使うところに、ある種の人たちを連想します。安倍氏が首相だったころ、北海道で中学生を使い、教育基本法改正案に反対させ、批判されたら中学生を盾にするということがありました。

 明らかな名誉毀損があるというなら、証拠を集め、後日黙って告訴すればいいのです。大新聞なのに、こんな卑劣な形で批判を免れようとするのは、大変見苦しく、醜いことです。

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2008.06.28

毎日新聞の変態記事配信の真の目的は英文メディアのソースになることか

 英語版Wikipediaに、「日本人女性はウォシュレットによって性的刺激を覚える(women may be sexually stimulated through the water jet.)」と記載され、その参照先が、毎日新聞の英語版記事になっていました。
 英語版Wikipediaに日本人女性はウォシュレットで性的に刺激されているとの記述(livedoorニュース)

 現在は削除され、discussionのページに移動しています。

 前後の説明はまともなのに、突然のこのような記述は非常に不自然です。おそらく、毎日新聞の変態記事を読んだ人間が、悪意を持って書き込んだものと思われます。

 このように、毎日の英文記事は、Wikipediaなどのような有名サイトの情報ソースの役割を果たしており、そこからさらに世界中の英文サイトに引用されると考えれば、すでに取り返しがつかないほど拡散しているのかもしれません。

 メタタグにhentaiを入れていたことからも、インターネットを利用した情報流通の仕組みをよく理解し、組織的に「日本人は変態」というイメージを世界に広めようとしたことは明らかです。

 これだけ重大な犯罪に対して、ちょっとした停職や減給で済むと思っているのでしょうか。毎日新聞も株式会社です。これだけの犯罪を犯したなら、他の会社と同じように、謝罪会見とか、真相究明委員会の設立とか、やるべきことをやって欲しいと思います。

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2008.06.26

毎日新聞が「hentai」メタタグを使って変態ニュースを世界に喧伝

 毎日の英文サイトの、それもトップページのメタタグに、「hentai」「japanese girls」「geisha」が設定されていたことがわかりました。
 毎日新聞「低俗過ぎ」英文記事問題で余波 “引用元”釈明、「hentai」メタタグも(ITmedia News)

 サイトの保存は、「毎日新聞問題の情報集積wiki」の中にあります。
 毎日新聞の余罪・隠蔽工作

 これが証拠です。

『meta name="keywords" content="japan news,mainichi,mainichi daily news,mainichi daily,daily mainichi,mdn,mainichi shimbun,shimbun,news,nikkei,yen,asia,asian,asians,japan,tokyo,japanese,osaka,japanese dictionary,nippon,japanese names,nihon,japan airlines,kanji,japanese translation,kyoto,japanese girls,geisha,japanese english dictionary,samurai,japanese symbols,ninja,haiku,waiwai,wai wai,wa,anime,animation,hentai,manga,comic,j-pop"』

 hentaiやgeishaをキーワードにして検索した世界中の人を、毎日の英文サイトに誘導し、そこで低俗・変態ニュースを読ませ、日本人がこういう人間であることを知らせようとしたわけです。

 ここまで悪質な反日工作を、毎日新聞が行っていたのです。これ以上恥をさらさないよう、一日も早く廃刊したほうがいいのではないでしょうか。

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2008.06.25

低俗な毎日新聞が各紙でニュースになっています

 今のところ、朝日、読売、INTERNET Watch、ITmediaで記事になっています。面白いテーマなので、これからもっと増えるでしょう。
 毎日新聞英文サイト英訳コーナー廃止 「低俗」批判受け(asahi.com)
 みだらな表現に抗議受け、毎日新聞が英文サイト一部閉鎖(YOMIURI ON-LINE)
 「低俗過ぎる」毎日新聞英語版のゴシップサイトが批判受け閉鎖(INTERNET Watch)
 毎日新聞が謝罪、関係者処分 「低俗過ぎ」英文記事への批判で(ITmedia News)

 朝日の記事を読むと、まるで毎日が何の反省もしていないかのようにみえます。

 読売の記事を読むと、一応謝罪し、関係者を処分、さらに編集体制とチェック体制の見直しを示唆しています。

 INTERNET Watchを読むと、「外部の検索サイトに対しても、非表示にするよう要請した」と、一般紙にない情報がわかります。

 ITmediaを読むと、何が問題なのか、非常にわかりやすくまとまっていることがわかります。

『 問題になったのは、同サイトの1コーナーだった「WaiWai」。「週刊大衆」「週刊実話」「Spa!」など国内の雑誌報道を引用しながら風俗を紹介するコーナーだが、「日本人女性の55%は、出会ったその日に男と寝る」「六本木のレストランでは、食事の前に材料となる動物を獣姦する」など極端な内容も多く、「低俗過ぎる」「誤解を与える内容を世界に配信し日本をおとしめた」「日本が誤解される」などといった批判が5月下旬ごろから「2ちゃんねる」などで起きていた。』

 ITニュースサイトは新聞社サイトと異なり、ソースへのリンクをしっかりと張っていることが特徴です。
 毎日デイリーニューズ「WaiWai」についてのご説明とおわび

 このおわびの文章には、なぜデジタルメディア局が日本をおとしめる記事をわざわざ配信していたのか、説明がありません。誰の企画でどういう社内の承認を得て行ったのか、そのいきさつが不明です。本当に問題だと思っているなら、第三者機関による真相究明と、それを受けて、再発防止のための社内体制の構築が必要です。

 他社の不祥事には要求しておいて、自社の不祥事、しかも日本国民全体に対する重大な侮辱に対しては何もせず、証拠隠滅を画策し、ただただ沈静化を願うなんてことは、ジャーナリストとして決してやってはならないことです。これから社を挙げて行動することを期待したいと思います。

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2008.06.23

「変態ニュース」を海外に配信し続けた毎日新聞は廃刊せよ

 記事の削除で済む問題ではありません。バレたらやめればいいんだろうと開き直っているようにしかみえません。コーナーを閉鎖して、証拠隠滅と世論の鎮静化を図ろうとしているのでしょう。毎日新聞は反日集団にそうとう食い込まれているようで、もう手遅れのようです。
 毎日新聞英語版 「変態ニュース」コーナー閉鎖(J-CASTニュース)

『WaiWaiに掲載されていた様々な記事について当サイトには不適切だとの指摘を読者の方々から頂きました。このコラムからの記事配信を停止することで、こうした批判におこたえしたいと思います』

 サイトに掲載されているこのコメントでは、自分の落ち度を一切認めていません。これで済むわけがありません。このようなとんでもない記事をなぜ配信したのか、そのいきさつ、原因など、真相の解明が絶対に必要です。それを不要というなら、このコメントを書いた人間もグルです。わかっていてわざとこのような記事をライターに書かせ、信念を持って海外に配信していたのです。

 以前、佐賀支局の記者が、知事の記者会見の場で、天皇皇后両陛下の来県の出費について、もったいないのではと繰り返し質問して問題になったことがありました。それでも会社としては特に処分がなかったことから、記者による行き過ぎた反日活動があっても、それに歯止めがかからない組織であることはわかってはいました。今回の件でさらに裏付けられたことになります。

 1995年に、ガス室はなかったという記事で「マルコポーロ」という雑誌が廃刊になりました。問題提起の記事であったのに、明らかな事実を否定したという主張が通り、議論のないまま、圧力で消えていきました。

 今回のケースはそれとは比べものにならないくらい悪質です。毎日新聞は廃刊すべきです。

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