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2008年6月

2008.06.29

変態報道の毎日新聞が批判に逆ギレ、女性記者を盾に使う

 まずは「おやめください」と懇願する表現が適当ではないでしょうか。それなのに、わざわざサイトで警告し、ケンカを売っているようにみえます。まだ、たいしたことはないと思っているのでしょう。
 毎日新聞社:「WaiWai」問題で処分(毎日新聞)

『 インターネット上には、今回の処分とは全く関係のない複数の女性記者、社員個人の人格を著しく誹謗(ひぼう)・中傷する映像や書き込みが相次いでいる。毎日新聞はこうした名誉を棄損するなど明らかな違法行為に対しては、法的措置を取る方針でいる。』

 女性記者への誹謗・中傷など、2ちゃんねるでも、まとめサイトでも、ブログでも見たことがありません。本当にあったのか、あやしいものです。

 女性記者を盾に使うところに、ある種の人たちを連想します。安倍氏が首相だったころ、北海道で中学生を使い、教育基本法改正案に反対させ、批判されたら中学生を盾にするということがありました。

 明らかな名誉毀損があるというなら、証拠を集め、後日黙って告訴すればいいのです。大新聞なのに、こんな卑劣な形で批判を免れようとするのは、大変見苦しく、醜いことです。

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2008.06.28

毎日新聞の変態記事配信の真の目的は英文メディアのソースになることか

 英語版Wikipediaに、「日本人女性はウォシュレットによって性的刺激を覚える(women may be sexually stimulated through the water jet.)」と記載され、その参照先が、毎日新聞の英語版記事になっていました。
 英語版Wikipediaに日本人女性はウォシュレットで性的に刺激されているとの記述(livedoorニュース)

 現在は削除され、discussionのページに移動しています。

 前後の説明はまともなのに、突然のこのような記述は非常に不自然です。おそらく、毎日新聞の変態記事を読んだ人間が、悪意を持って書き込んだものと思われます。

 このように、毎日の英文記事は、Wikipediaなどのような有名サイトの情報ソースの役割を果たしており、そこからさらに世界中の英文サイトに引用されると考えれば、すでに取り返しがつかないほど拡散しているのかもしれません。

 メタタグにhentaiを入れていたことからも、インターネットを利用した情報流通の仕組みをよく理解し、組織的に「日本人は変態」というイメージを世界に広めようとしたことは明らかです。

 これだけ重大な犯罪に対して、ちょっとした停職や減給で済むと思っているのでしょうか。毎日新聞も株式会社です。これだけの犯罪を犯したなら、他の会社と同じように、謝罪会見とか、真相究明委員会の設立とか、やるべきことをやって欲しいと思います。

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2008.06.26

毎日新聞が「hentai」メタタグを使って変態ニュースを世界に喧伝

 毎日の英文サイトの、それもトップページのメタタグに、「hentai」「japanese girls」「geisha」が設定されていたことがわかりました。
 毎日新聞「低俗過ぎ」英文記事問題で余波 “引用元”釈明、「hentai」メタタグも(ITmedia News)

 サイトの保存は、「毎日新聞問題の情報集積wiki」の中にあります。
 毎日新聞の余罪・隠蔽工作

 これが証拠です。

『meta name="keywords" content="japan news,mainichi,mainichi daily news,mainichi daily,daily mainichi,mdn,mainichi shimbun,shimbun,news,nikkei,yen,asia,asian,asians,japan,tokyo,japanese,osaka,japanese dictionary,nippon,japanese names,nihon,japan airlines,kanji,japanese translation,kyoto,japanese girls,geisha,japanese english dictionary,samurai,japanese symbols,ninja,haiku,waiwai,wai wai,wa,anime,animation,hentai,manga,comic,j-pop"』

 hentaiやgeishaをキーワードにして検索した世界中の人を、毎日の英文サイトに誘導し、そこで低俗・変態ニュースを読ませ、日本人がこういう人間であることを知らせようとしたわけです。

 ここまで悪質な反日工作を、毎日新聞が行っていたのです。これ以上恥をさらさないよう、一日も早く廃刊したほうがいいのではないでしょうか。

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2008.06.25

低俗な毎日新聞が各紙でニュースになっています

 今のところ、朝日、読売、INTERNET Watch、ITmediaで記事になっています。面白いテーマなので、これからもっと増えるでしょう。
 毎日新聞英文サイト英訳コーナー廃止 「低俗」批判受け(asahi.com)
 みだらな表現に抗議受け、毎日新聞が英文サイト一部閉鎖(YOMIURI ON-LINE)
 「低俗過ぎる」毎日新聞英語版のゴシップサイトが批判受け閉鎖(INTERNET Watch)
 毎日新聞が謝罪、関係者処分 「低俗過ぎ」英文記事への批判で(ITmedia News)

 朝日の記事を読むと、まるで毎日が何の反省もしていないかのようにみえます。

 読売の記事を読むと、一応謝罪し、関係者を処分、さらに編集体制とチェック体制の見直しを示唆しています。

 INTERNET Watchを読むと、「外部の検索サイトに対しても、非表示にするよう要請した」と、一般紙にない情報がわかります。

 ITmediaを読むと、何が問題なのか、非常にわかりやすくまとまっていることがわかります。

『 問題になったのは、同サイトの1コーナーだった「WaiWai」。「週刊大衆」「週刊実話」「Spa!」など国内の雑誌報道を引用しながら風俗を紹介するコーナーだが、「日本人女性の55%は、出会ったその日に男と寝る」「六本木のレストランでは、食事の前に材料となる動物を獣姦する」など極端な内容も多く、「低俗過ぎる」「誤解を与える内容を世界に配信し日本をおとしめた」「日本が誤解される」などといった批判が5月下旬ごろから「2ちゃんねる」などで起きていた。』

 ITニュースサイトは新聞社サイトと異なり、ソースへのリンクをしっかりと張っていることが特徴です。
 毎日デイリーニューズ「WaiWai」についてのご説明とおわび

 このおわびの文章には、なぜデジタルメディア局が日本をおとしめる記事をわざわざ配信していたのか、説明がありません。誰の企画でどういう社内の承認を得て行ったのか、そのいきさつが不明です。本当に問題だと思っているなら、第三者機関による真相究明と、それを受けて、再発防止のための社内体制の構築が必要です。

 他社の不祥事には要求しておいて、自社の不祥事、しかも日本国民全体に対する重大な侮辱に対しては何もせず、証拠隠滅を画策し、ただただ沈静化を願うなんてことは、ジャーナリストとして決してやってはならないことです。これから社を挙げて行動することを期待したいと思います。

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2008.06.23

「変態ニュース」を海外に配信し続けた毎日新聞は廃刊せよ

 記事の削除で済む問題ではありません。バレたらやめればいいんだろうと開き直っているようにしかみえません。コーナーを閉鎖して、証拠隠滅と世論の鎮静化を図ろうとしているのでしょう。毎日新聞は反日集団にそうとう食い込まれているようで、もう手遅れのようです。
 毎日新聞英語版 「変態ニュース」コーナー閉鎖(J-CASTニュース)

『WaiWaiに掲載されていた様々な記事について当サイトには不適切だとの指摘を読者の方々から頂きました。このコラムからの記事配信を停止することで、こうした批判におこたえしたいと思います』

 サイトに掲載されているこのコメントでは、自分の落ち度を一切認めていません。これで済むわけがありません。このようなとんでもない記事をなぜ配信したのか、そのいきさつ、原因など、真相の解明が絶対に必要です。それを不要というなら、このコメントを書いた人間もグルです。わかっていてわざとこのような記事をライターに書かせ、信念を持って海外に配信していたのです。

 以前、佐賀支局の記者が、知事の記者会見の場で、天皇皇后両陛下の来県の出費について、もったいないのではと繰り返し質問して問題になったことがありました。それでも会社としては特に処分がなかったことから、記者による行き過ぎた反日活動があっても、それに歯止めがかからない組織であることはわかってはいました。今回の件でさらに裏付けられたことになります。

 1995年に、ガス室はなかったという記事で「マルコポーロ」という雑誌が廃刊になりました。問題提起の記事であったのに、明らかな事実を否定したという主張が通り、議論のないまま、圧力で消えていきました。

 今回のケースはそれとは比べものにならないくらい悪質です。毎日新聞は廃刊すべきです。

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2008.06.21

朝日新聞が法相を「死に神」扱い


 朝日も相当腐ってきた感じです。死刑を反対するためには、法律にしたがって執行を許可した法相を、何百万部も発行されている新聞上で「死に神」とののしってもかまわないと判断したことになります。法相は「軽率」だと批判していますが、これは確信犯に違いありません。
 朝日「死に神」報道に法相激怒 「死刑執行された方に対する侮辱」(イザ!)

『2カ月間隔でゴーサイン出して新記録達成。またの名、死に神』

 同じような暴言・侮辱は、歌壇や時事川柳にもよくみられます。しかしこちらは記者・編集委員でなく、読者が言っていることになっています。もちろん選ぶのは朝日の人ですが。
 朝日歌壇鑑賞会【今週の作品】

『五輪前どうにも邪魔な生き仏 ◇チベット騒乱。』


 朝日は中国・北朝鮮寄りで、経済記事はもちろん、法律・技術関係の記事もかなりあやしく、特定の政治目的のためには捏造をいとわない新聞です。最近は幹部がタクシー運転手を殴った事件もありました。

 一般の国民には到底理解できない価値観を持ち続けている限り、朝日は今のままであり続けるのでしょう。そしてますますおかしな記事をばらまき続けるのでしょう。毎日の次は、朝日がだめになるのかもしれません。

 毎日はすでに大変なことになっています。朝日もこうなるのでしょうか。
 毎日新聞英語版サイト 「変態ニュース」を世界発信(J-CASTニュース)

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2008.06.06

サマータイム絶対反対!11 健康に悪影響があるのになぜ導入するのか

 睡眠学会がサマータイム導入に反対声明を出しました。睡眠への悪影響は以前から言われていたことですが、学会が正式に表明したという事実は重く、来週から参院で始まるとされている法案の審議にも影響を与えそうです。
 「サマータイムは健康に悪影響」睡眠学会が導入反対声明(YOMIURI ON-LINE)

 いくら炭素税や代替エネルギー普及の政策を阻止するためとはいえ、ここまでデメリットが明らかになっているサマータイムを、熱心に導入しようとする業界、官僚、学者、政治家がたくさんいる現状にあきれます。

 マスコミももうわかっているはずなのに、社説で容認するなど、国民や読者より広告主様を優先しているという、とんでもない愚かしさです。

 議論が深まれば深まるほど、サマータイムのボロが出てくるでしょう。そして、なぜそんな愚策を導入しようとしているのかという裏話も、いずれ広く明らかになることでしょう。その時、サマータイムがなくなるだけでなく、推進者たちの権威も失墜してしまうということになるのでしょう。

 なんだか地上デジタル放送と似ています。コストパフォーマンスの悪い政策を国民に押し付けることを繰り返していたら、日本の衰退スピードは加速するばかりです。

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2008.06.04

「ネットカフェ難民」はマスコミが作り出した虚像でした

 毎日ネットカフェにいるより、アパート代のほうがどう考えても安いだろうし、そんなにお金がないならどうして親の家に住まないのか。ネットも使い放題、マンガも読み放題、飲み物も無料だからというなら、自分で選んだだけであり、自己責任で、「難民」でもかわいそうでもなんでもないではないか。と誰でも思います。

 とはいえ、大きな話題になるくらいですから、実際にそのような人たちがたくさんいるのは確かなようです。しかし、やっぱり納得できないことも多くあります。例えば、ITmediaの中にある「Business Media 誠」にこんな記事がありました。
ネットカフェ難民が“住居”を失った理由

『彼は現在、家賃3万8000円のワンルームマンションを借りているが、昨年の12月末ごろから家には帰らず、ネットカフェでの生活になったという。彼が仕事で得られる日給は6000~7000円、月に約20日勤務しており、月の収入は約13万円。支出は、家賃が3万8000円、食費が約4万円、ネットカフェの宿泊費が約1万円、携帯電話代が約2万円、その他ゲーム・雑誌代が約1万円。毎月ぎりぎりの生活をしており、貯蓄もほとんどない。彼がネットカフェ生活を始めた理由は、奈良・京都方面の仕事が増えて家まで帰るのがつらいためだという。』

 まず、ワンルームマンションを借りられているのだから、ホームレスではありません。食費が4万円はちょっと高めです。きっと外食が多いのでしょう。携帯電話代の2万円は多すぎます。ファミ割MAX50+パケホーダイで約6000円、フルブラウザでも8000円です。よほど通話が多いのか、コンテンツ購入が多いのでしょう。それに「難民」なのにゲーム・雑誌代が1万円というのはどういうことなんでしょう。

 これは単にお金の使い方がヘタなだけだと思います。もっと節約して、職場に近いところに引っ越すべきです。それもせずに、ただお金を無駄遣いし、社会が悪いとか言われても、全く理解できません。

 ネットカフェで寝泊りしている人たちを周りから見たら、かわいそうに思うのかもしれませんが、当人たちがそれをあえて選んでいたり、そこから簡単抜け出す方法があるのなら、同情する必要はまったくありません。

 低賃金と非正規雇用が問題といえば問題ですが、まずやるべきことは、彼らの生活習慣・生活様式を見直すよう、アドバイスする仕組みを作ることだと思います。

 マスコミはこういう生活のへたな人たちを発掘し、「ネットカフェ難民」と格差の象徴であるかのような名前をつけ、ドキュメンタリーを制作したり、本を書いたり、それで賞を取ったりしているわけです。

 ネットカフェの業界団体がこの「難民」という言葉が差別的であると抗議しても、せっかくのネタを手放すわけがありません。「ネットカフェ難民」はマスコミが作り出した虚像だということがよくわかりました。

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